減価償却累計額| 決算申告駆け込み記帳代行ならライト・コミュニケーションズ-東京

減価償却累計額

土地以外の固定資産は時間の経過につれて資産の価値が減少していきます。建物や車両、
机にしろ、使っていれば一部が壊れたり汚れたりして購入当初よりも当然価値は落ちます
よね。そこで使用期間における価値の減少分を費用として計上することで資産の価値を減
少させます。この作業を減価償却といいます。

減価償却累計額とは毎期実施してきた減価償却費の合計額をいいます。減価償却を経理処
理する方法は、取得価額から直接減少させる直接法と減価償却累計額を用いる間接法の２
つがあります。

直接法とは

直接法とは、減価償却費を個々の固定資産の取得価額から直接減少させる方法です。直接
法を使うと固定資産の取得価額がいくらかわからなくなってしまいます。仕訳は次のよう
になります。

直接法
（借）減価償却費８００，０００円／（貸）車両８００，０００円

間接法とは

間接法とは、減価償却額を個々の固定資産の取得価額から直接減少させずに、減価償却累
計額という勘定科目に累積させていく方法です。間接法を使うと固定資産の取得価額を残
したまま経理することができます。仕訳を切るときは次のようになります。

間接法
（借）減価償却費８００，０００円／（貸）車両減価償却累計額８００，０００円

間接法で処理した場合、減価償却累計額をマイナスの資産（控除項目）として貸借対照表
の借方に計上していきます。このような性質を持つ勘定科目を評価勘定といいます。

経理実務では間接法が多い

経理処理では、直説法でも間接法でも認められていますが、有形固定資産のうち減価償却
資産については、減価償却計算の必要性などから取得価額、帳簿価額、減価償却累計額の
３つが必要になります。この３つがわかっていると実務上便利なので、多くの会社では間
接法を採用しています。なお、特許権やソフトウェアなどの無形固定資産については帳簿
価額から直接控除する直接法が原則とされています。